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ハイブリッドクラウドとは?メリット・デメリットまで徹底解説!

企業の中には事業の拡大、効率化のためにハイブリッドクラウドの運用を考えているケースも少なくないのではないでしょうか。
一方でハイブリッドクラウドが具体的にどのようなものなのか、いま一つわからないという担当の方もいるでしょう。

この記事では、ハイブリッドクラウドとは何か、利用することによるメリット・デメリットや具体的な構成例などについて解説しています。
ハイブリッドクラウドに詳しくない人でも理解できるものとなっているため、適切なクラウドサービス選択に役立ててください。

ハイブリッドクラウドとは?

ハイブリッドクラウドは、パブリッククラウド(複数企業が共有するクラウドサーバー)とプライベートクラウド(自社専用のクラウドサーバー)や物理サーバーなど、いくつかのサービスを組み合わせて使うクラウドのことです。

タイプの異なるサーバーを組み合わせて利用することから、それぞれの持つメリットを活かしつつ、デメリットをカバーしあえるという特徴を持っています。

例えば、セキュリティ面やカスタマイズ性については、プライベートクラウドのほうが優れていますが、プライベートクラウド単体で全てを賄おうとすると費用がかかってしまいます。そこに、費用を抑えやすいパブリッククラウドを組み合わせることで、費用の負担を軽減できます。

このように、異なるクラウドや物理サーバーの組み合わせによってお互いを補完し合うのが、ハイブリッドクラウドです。

パブリッククラウドとは?

ハイブリッドクラウドを利用する上で、物理サーバーのほかに、パブリッククラウドとプライベートクラウドの2種類のクラウドを組み合わせることが可能です。そもそもパブリッククラウドとはどのようなものなのか、そのメリットとデメリットを見ていきましょう。
パブリッククラウドは、クラウド業者など専門の業者が提供するクラウドサーバーで、複数の企業が同じクラウドサーバーを共有して利用するクラウドサーバーです。

パブリッククラウドのメリット

パブリッククラウドを利用するメリットには以下のようなものが挙げられます。

  • みんなでシェアするので、コストの削減ができる。
  • サーバー運用担当の負担を減らせる。
  • 自社でサーバーを用意しなくてよいので、使いたい分だけ使える。
  • いつでも好きなときにすぐ利用し始めることができる。

パブリッククラウドのデメリット

パブリッククラウドのデメリットとして、以下のようなものが挙げられます。

  • 障害発生時に自分で対応できない。
  • 閉ざされたネットワーク網ではないので、セキュリティ面に劣る。

パブリッククラウドは自社で管理していないことに加え、他のユーザーも使用していることから、こういったデメリットが伴うことになります。

プライベートクラウドとは?

続けてプライベートクラウドについても見ていきましょう。プライベートクラウドは、みんなで共有するパブリッククラウドとは異なり、企業が占有するクラウドサーバーのことです。

さらにプライベートクラウドの中には、サーバーからシステムの構築まですべて所持する「オンプレミス型」とサーバーのみ業者のものを利用する「ホスティング型」の2種類があります。

プライベートクラウドのメリット

プライベートクラウドの主なメリットは以下が挙げられます。

  • 自社で占有できるのでカスタマイズやトラブル発生時の対応がしやすい。
  • 閉じ込められたネットワーク網なので、パブリッククラウドと比べてセキュリティ面で優れる。

プライベートクラウドのデメリット

一方で、デメリットは以下が挙げられます。

  • 導入コストが比較的高くなる。
  • 容量の増減に対応しにくい。
  • パブリッククラウドと比較すると始めるまでに時間がかかる。

マルチクラウドとハイブリッドクラウドの違い

ハイブリッドクラウドと似たような使用の方法の一つに、マルチクラウドがあります。これは複数の異なる事業者のクラウドサーバーを組み合わせて利用することです。

一見するとハイブリッドクラウドとの違いはわかりにくいですが、以下のような違いがあります。

マルチクラウド 複数の異なる事業者のクラウドサービスを利用する。
ハイブリッドクラウド 社外のクラウドサービスと、自社のクラウドシステムの両方を利用する。

複数のクラウドシステムを利用し、それぞれのよいところを活用するという部分は同じですが、ハイブリッドクラウドでは、自社のクラウドシステムを含みます。

ハイブリッドクラウドのメリット

ここまでは、ハイブリッドクラウドの概要と、プライベートクラウド、パブリッククラウド、マルチクラウドについて紹介してきました。ここからは、ハイブリッドクラウドがどのようなメリットを持っているのか紹介ししていきます。

要件に合わせて柔軟に組み合わせられる

プライベートクラウドは、セキュリティが強固である一方、使用できる容量の増加には対応しにくいというデメリットがあります。

しかし、ハイブリットクラウドであれば、容量の増加などに柔軟に対応できるパブリッククラウドと組み合わせて利用できるため、状況に応じた対応が可能となります。

これによって、負荷が急に増えることになっても、大量のデータ処理を安定して行うことができるようになります。

負荷・リスク分散ができる

これによって、例えば、繁忙期など一時的にクラウドへのアクセスが集中する際、そのときに限りマシンスペックを強化することができるようになります。また、データを分散して物理的に異なる場所でデータを保存することで、マルウェアの攻撃や災害からの素早い復旧が可能です。

複数のサービスを組み合わせて利用することで、負荷分散だけでなく、リスクも軽減も期待できます。

コストパフォーマンスが高い

プライベートクラウドは、セキュリティが強固な一方で導入費用がかかります。また、パブリッククラウドは初期費用こそ抑えられますが、使用する容量を増やすと月額使用料が増えてしまいます。

そこで、例えば機密性の高い情報や長期間にわたって使用するシステムなどはプライベートクラウドを、短期的に使うシステムや、機密性の高くない情報はパブリッククラウドを使うようにすれば、コストを抑えることができます。

その結果、高いコストパフォーマンスを発揮することが可能です。

ハイブリッドクラウドのデメリット

複数サービスを組み合わせることで、強みを発揮するハイブリッドクラウドですが、組み合わせることに伴うデメリットも存在します。どういったものなのか確認しましょう。

システム構成が複雑になる

ハイブリッドクラウドは、複数のクラウドサービスを組み合わせて利用することになるため、システム構成はクラウドを1つ利用する場合よりも複雑になります。また、複数のクラウドを管理しなければならないので、管理項目も必然的に多くなります。

パブリッククラウドの場合、トラブルの対応は業者が行いますが、プライベートクラウド(オンプレミス型)の場合、自社で行わなければいけません。そのため、パブリッククラウド、プライベートクラウドどちらにも詳しい人材が必要になります。

運用が難しい

ハイブリッドクラウドは、システム構成が複雑な分、運用も難しくなります。

ハイブリッドクラウドのメリットの1つはコストのコントロールができる点にありますが、コストの試算はしっかりと行わなければ、結果的にあまり抑えることができないといった事態に陥る可能性があります。

パブリッククラウドのコストを下げようとした結果、プライベートクラウドでコストが余計にかかってしまう、というケースは意外と少なくありません。

ハイブリッドクラウドの構成例

さて、ハイブリッドクラウドについて、パブリッククラウドとプライベートクラウドを組み合わせたパターンについて、紹介してきましたが、他にもいくつかの構成パターンがあります。

ここでは、「パブリッククラウドと物理サーバー」「オンプレミスとクラウド」というハイブリッドクラウドの組み合わせについてそれぞれ紹介します。

パブリッククラウドと物理サーバー

拡張性に優れたクラウドと、高い処理能力・機密性を備えた物理サーバー(専用サーバー)による組み合わせです。

用途例としては、Webサーバーなど必要に応じて容量を変更させる必要があるものは、クラウドを利用し、機密性の高い情報や高度な処理が求められるデータベースを扱うときは物理サーバーを使うといった形があります。

柔軟性と処理能力、機密性を高いレベルで提供してくれるため、安定した運用が可能です。

オンプレミスとパブリッククラウド

社内システムのオンプレミスとクラウドの組み合わせは、社内システムにクラウドサービスを連携させることで、クラウド環境でありながら、自社のシステムのように利用することができます。

個人情報など機密性の高いものは自社システム内で管理し、社内で共有したい情報などはVPN(離れていてもデータや情報の共有ができる技術)を活用してクラウド上で管理することで、セキュリティとコストの両立ができます。

まとめ

今回は、ハイブリッドクラウドの概要からメリット、デメリット、実際の構成例について解説してきました。コストパフォーマンスに優れ、柔軟性とセキュリティの両立が可能となるなど、多くのメリットがあるハイブリッドクラウドですが、どういった構成にするのか考えなければいけません。

GMOクラウドでは、さまざまなハイブリッド構成に対応しているため、利用者の希望に応じたクラウド環境の構築が可能となります。
ハイブリッドクラウドの導入を検討している企業の担当者は、ぜひ一度利用してみてはいかがでしょうか。

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